太陽光発電で電気代はいくら下がる？0円に近づける効果的な方法も紹介

「太陽光発電を導入するとどのくらい電気代を削減できるの？」

「電気代をゼロにすることは可能なの？」

経済効果を期待して太陽光発電の導入を検討している場合、具体的にどの程度お得になるのか気になる方が多いでしょう。具体的な電気代の削減額を知っておかないと、想定より効果を実感できず、元を取るまでの時間が長いと感じる可能性があります。

導入後に後悔しないためには、一般的に得られる経済効果を理解し、元を取るまでの想定期間を正しく設定することが重要です。

そこで本記事では、太陽光発電を導入した場合の電気代の削減額を、ケース別に詳しく紹介します。さらに、電気代をゼロにできるのかや削減幅を大きくする方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

太陽光発電の導入で電気代を削減できるのはなぜ？

太陽光発電を導入すると電気代を削減できるメリットがありますが、これは下記の理由から実現することができています。

上記の理由が具体的にどう電気代の削減につながっているのか、解説していきます。

電力会社から買電する量が減るから

太陽光発電の導入で電気代が減るのは、発電した電気を自家消費できる分、電力会社から買電する量が減るためです。特に電気代が高騰している今だからこそ、買電する電気量が減れば減るほど電気代の削減幅を大きくできます。

電気代の高騰に悩んでいる方は、積極的に太陽光発電を導入して電気代を抑えるのがおすすめです。

安い単価の電気を利用できるから

消費電気量によって電気代の単価が上がる従量料金プランに契約している場合は、太陽光発電の導入で電気代の単価を抑えられます。これが電気代の削減につながるのです。従量料金プランとは、下記のようなものです。

今従量料金プランに契約していなくても、太陽光発電を導入してからプランを切り替えれば、よりお得に活用できる可能性があります。

再エネ賦課金の額が減るから

太陽光発電を導入すると電気代を削減できるのは、再エネ賦課金の支払い額が減るからです。再エネ賦課金とは、再エネによる発電を促進するために回収される費用です。電力会社から買電した量に応じて請求されます。

つまり、買電している量が少なければ少ないほど、再エネ賦課金は安くなるということです。太陽光発電で買電する量を減らし、再エネ賦課金の支払い額を安くすることで、さらなる電気代の削減につながります。

【容量別】太陽光発電の電気代削減シミュレーション

太陽光発電を導入して電気代をどの程度削減できるかは、容量によって異なります。今回は、住宅用太陽光発電としてよく導入される、下記の容量ごとの電気代の削減額をシミュレーションしていきます。

3kW

まず、下記の条件でシミュレーションを行っていきます。

なお、東京電力の「スタンダードS」プランの内容は、下記の通りです。

最初に、太陽光発電を利用して年間で自家消費できる発電量を求めていきましょう。

年間発電量3,000kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量900kWh

つまり、月間75kWhの発電量を自家消費できるということです。これをスタンダードSプランに当てはめると、月間の電気使用量によって下記の通りに電気代を削減できます。

月間の電気使用量	月間の電気代削減額	年間の電気代削減額
120kWh以下の場合	2,235円 ※75kWh×29.80円	26,820円
196kWh以上300kWh以下の場合	2,730円 ※75kWh×36.40円	32,760円
376Wh以上の場合	3,037円 ※75kWh×40.49円	36,444円

年間で3万円前後の電気代を削減できるため、3kWでもかなり大幅な固定費の削減が期待できるでしょう。

5kW

続いて、5kWの太陽光発電を導入した場合のシミュレーションを、下記の条件に当てはめて考えていきます。

契約している電気プランの内容は変わらず、下記の通りです。

まずは、太陽光発電を利用して年間で自家消費できる発電量を算出します。

年間発電量5,000kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量1,500kWh

つまり、月間で換算すると、125kWhの発電量を自家消費できることになります。月間の電気使用量が246kWh以上300kWh以下だった場合は、月間で4,550円、年間で54,600円の電気代の削減ができる計算です。

【地域別】太陽光発電の電気代削減シミュレーション

実は、太陽光発電は設置する地域によって発電量がやや異なります。ここでは、関東の下記の地域での平均的な発電量をもとに、どの程度電気代を削減できるかを算出していきます。

東京都新宿区

環境省が発表したデータによると、新宿区の1kWhあたりの年間の発電量の予想は1,345kWhです。これを下記のシミュレーションに当てはめ、どの程度電気代を削減できるか考えていきます。

まずは、5kWの太陽光発電を導入した場合の年間の発電量を求めます。

新宿区の予想年間発電量1,345kWh/kW×5kW＝5kWの太陽光発電の年間発電量6,725kWh

続いて、自家消費できる年間の発電量目安です。

5kWの太陽光発電の年間発電量6,725kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量2,018kWh

つまり、月間で自家消費できる発電量は167kWhとなります。そもそもの月間の電気使用量が288kWh以上300kWh以下だった場合は、月間で6,079円、年間で72,948円の電気代の削減が可能です。

埼玉県さいたま市

さいたま市の1kWhあたりの年間の発電量の予想は、環境省によると1,361kWhです。下記のシミュレーション条件に当てはめ、具体的な電気代の削減額を求めていきましょう。

まずは、5kWの太陽光発電を導入した場合の年間の発電量を算出します。

さいたま市の予想年間発電量1,361kWh/kW×5kW＝5kWの太陽光発電の年間発電量6,805kWh

続いて、自家消費できる年間の発電量目安です。

5kWの太陽光発電の年間発電量6,805kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量2,042kWh

つまり、月間で自家消費できる発電量は170kWhとなります。そもそもの月間の電気使用量が291kWh以上300kWh以下だった場合は、月間で6,188円、年間で74,256円の電気代の削減が可能です。

神奈川県横浜市

環境省のデータによると、横浜市の1kWhあたりの年間の発電量の予想は1,366kWhです。これを下記のシミュレーション条件に当てはめ、電気代の削減額を出していきます。

まずは、5kWの太陽光発電を導入した場合の年間の発電量です。

横浜市の予想年間発電量1,366kWh/kW×5kW＝5kWの太陽光発電の年間発電量6,830kWh

続いて、自家消費できる年間の発電量目安を考えていきます。

5kWの太陽光発電の年間発電量6,830kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量2,049kWh

つまり、月間で自家消費できる発電量は171kWhとなります。そもそもの月間の電気使用量が292kWh以上300kWh以下だった場合は、月間で6,224円、年間で74,688円の電気代の削減が可能です。

茨城県水戸市

水戸市の1kWhあたりの年間の発電量の予想は、環境省によると1,392kWhです。下記のシミュレーション条件に当てはめ、具体的な電気代の削減額を求めていきましょう。

まずは、5kWの太陽光発電を導入した場合の年間の発電量を算出します。

水戸市の予想年間発電量1,392kWh/kW×5kW＝5kWの太陽光発電の年間発電量6,960kWh

続いて、自家消費できる年間の発電量目安を考えていきます。

5kWの太陽光発電の年間発電量6,960kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量2,088kWh

つまり、月間で自家消費できる発電量は174kWhとなります。そもそもの月間の電気使用量が295kWh以上300kWh以下だった場合は、月間で6,334円、年間で76,008円の電気代の削減が可能です。

千葉県千葉市

環境省が発表したデータによると、千葉市の1kWhあたりの年間の発電量の予想は1,352kWhです。これを下記のシミュレーションに当てはめ、どの程度電気代を削減できるか考えていきます。

まずは、5kWの太陽光発電を導入した場合の年間の発電量を求めます。

千葉市の予想年間発電量1,352kWh/kW×5kW＝5kWの太陽光発電の年間発電量6,760kWh

続いて、自家消費できる年間の発電量目安です。

5kWの太陽光発電の年間発電量6,760kWh×自家消費率30％＝自家消費できる年間発電量2,028kWh

つまり、月間で自家消費できる発電量は169kWhとなります。そもそもの月間の電気使用量が290kWh以上300kWh以下だった場合は、月間で6,152円、年間で73,824円の電気代の削減が可能です。

【併用設備別】太陽光発電の電気代削減シミュレーション

太陽光発電は、蓄電池と併用すると電気代の削減効果が大きくなります。ここでは、蓄電池と併用した場合にどの程度の電気代を削減できるようになるのか、シミュレーションしていきます。

なお、シミュレーション条件は下記の通りです。

自家消費率が100％の場合は「本来かかっていた電気代の全額＝設備の併用で削減できる電気代」となります。そのため、ここでは本来かかっていた電気代の全額を求めていきましょう。

120kWh×29.80円（スタンダードプランSの〜120kWh時の金額）＋179kWh×36.40円（121kWh〜300kWh時の金額）＋30kWh×40.49円（301kWh〜時の金額）＝本来かかっていた月間の電気代11,307円（＋基本料金）

これを年間で換算すると、135,684円（＋基本料金）となります。つまり、年間で135,684円（＋基本料金）とかなり大きな額の電気代の削減が期待できるのです。

さらに、自家消費しきれなかった発電量は売電に回せるため、上記の電気代削減に加えて下記の収益を得られる予想です。

ただし、ここで紹介している電気代の削減額は自家消費100％の場合であり、自家消費率の変動によって削減幅は大きく変わります。そのため、最大で約13〜14万円程度電気代を削減できる可能性があると理解しておきましょう。

太陽光発電の導入だけで電気代をゼロにできる？

太陽光発電の導入だけで電気代をゼロにするのは、基本的に難しいと言えます。というのも、太陽光発電の電気を使えるのは発電できる日中のみで、蓄電池などがないと夜間に電気を使い回せないからです。

ただし、蓄電池などを併用すれば、電気代をゼロに近付けることはできます。発電量によっては電気代をゼロにできる場合もあるため、うまく設備を組み合わせて電気代ゼロを目指しましょう。

太陽光発電の導入でできるだけ電気代を削減する方法

太陽光発電を導入して可能な限り電気代を減らしたいなら、下記のポイントを押さえるのがおすすめです。

上記のポイントを守るだけで電気代の削減額が大きく変わるので、できるだけすべて試すと良いでしょう。

他の設備と併用する

電気代の削減効果を大きくしたいなら、蓄電池やオール電化などの他の設備との併用がおすすめです。太陽光発電と蓄電池を併用すると、日中発電した電気を夜間に使い回せるようになり、夜間の電気代を削減できます。

また、オール電化と併用すると、電気使用量が多くなるため、電気代の削減インパクトが大きくなるのです。なお、オール電化・蓄電池と太陽光発電をすべて併用すると最も効果が感じられやすく、同時にガス代も減らせてお得と言えます。

ただし、どれも導入費用が掛かってしまうため、どこまで資金を用意できるかも検討する必要があるでしょう。

節電を行う

日頃から節電して太陽光発電の発電量と1日の消費電気量を近づけると、電気代を限りなくゼロに近付けることが可能です。日頃から行える節電対策としては、下記のようなものがあります。

上記のような節電を続けて、1日の電気使用量自体を極力減らし、電気代の削減幅を大きくしていきましょう。

発電効率の良い場所に設置する

太陽光発電の電気代を極力削減したい場合、設備を発電効率の良い場所に設置することが重要です。なぜなら、発電効率が良い場所に設置すると発電量をより担保することができ、自家消費率が高まるためです。

下記のような場所に太陽光発電を設置すると、発電効率が良くなる可能性があります。

とはいえ、家によって屋根の向きや周辺環境が異なるため、希望すれば上記のような場所に設置できるわけではありません。ご自身の家に導入する場合どの位置に設置することになりそうか、あらかじめ業者に聞いておくのがおすすめです。

そうすれば、現地調査などを交えて、現実的な判断を下してくれるでしょう。

太陽光発電のみの利用なら余剰電力を売電する

太陽光発電のみを導入する場合は、余剰電力を売電し、収入を得ることで電気代の支払いに充てることができます。つまり、間接的に電気代の削減を実現できるのです。

なお、売電する場合、最初の10年間は国が定めた固定価格で売電できる「FIT制度」を利用することになります。FIT制度とは何かや、どの程度の売電収入を得られるかを知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

太陽光発電の設置ならトベシンエナジーにおまかせ！

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まとめ

太陽光発電を導入すると、電力会社から買電する量が減ったり再エネ賦課金の額が下がったりするため、電気代の削減につながります。3kWの太陽光発電を導入した場合は年間で3万円程度、5kWの場合は約5万円の電気代の削減が可能です。

また、蓄電池などの他の設備と併用するとさらに大幅な電気代の削減につながるため、同時に導入するのがおすすめです。この記事を参考に、太陽光発電を導入して大きな経済効果を体感してみてください。