太陽光発電を設置した10年後はどうなる？よりお得になる選択肢を紹介

「太陽光発電を導入して10年後になると、何が起きるの？」

「10年後も得したい場合に適切な選択肢は？」

太陽光発電を導入して10年後になると、国が定めた固定価格で売電できる「FIT制度」の適用期間が終了します。その後は売電収入が激減する可能性が高く、そのまま売電を続けると想定より元を取るまでの期間が遅くなることがあります。

また、設備が故障するリスクが高くなり、元が取れずに終わってしまう可能性も捨てきれません。このリスクを避けるには、太陽光発電を導入して10年後の選択肢を間違えないことが重要です。

そこで本記事では、太陽光発電を導入して10年後に起こる変化や、その際のおすすめの選択肢を紹介します。さらに、どの選択肢を取るか迷った場合の対処法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

太陽光発電を導入すると10年後どうなる？売電はできない？

太陽光発電を導入し、売電を始めてから10年経過すると、FIT制度（固定価格買取制度）が満了し「卒FIT」となります。FIT制度とは、自家発電した電気を国が定めた固定価格で電力会社に買い取ってもらえる制度のことです。

FIT制度の適用期間は、住宅用太陽光発電の場合は10年間、産業用太陽光発電の場合は20年間です。住宅用として導入していても10kW以上の太陽光パネルを導入する場合は産業用となり、20年間の適用となります。

卒FIT後も売電を続けること自体は可能なものの、売電価格は大きく下落してしまいます。そのため、卒FIT後の太陽光発電の活用方法は、慎重に検討するのがおすすめです。

なお、FIT制度についてさらに詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

FIT期間中と卒FIT後の売電価格の推移比較

FIT適用期間中と卒FIT後では、下記のように売電価格が変化します。

FIT適用期間中の売電価格	卒FIT後の売電価格
【2025年度初めから9月まで】 ・10kW未満：15円 ・10kW以上で屋根設置の場合：11.5円 ・10kW以上50kW未満の場合：10円 ・50kW以上で地上設置などの場合：8.9円 【2025年度10月から年度内】 ・10kW未満：最初の4年間は24円、以降は満了まで8.3円 ・10kW以上で屋根設置の場合：最初の5年間は19円、それ以降は満了まで8.3円 ・10kW以上50kW未満の場合：10円 ・50kW以上で地上設置などの場合：8.9円	・東京電力：8.50円/kWh ・東京ガス：10.5～23円/kWh ※23円になるのは蓄電池購入サポートプランに加入した場合で半年間のみ適用 ・ENEOS：11円/kWh ・idemitsuでんき：9.5～11.5円/kWh ※11.5円となるのは電気の契約をidemitsuでんきにした場合

2025年9月までの10kW未満のFIT制度の買取単価15円と比較すると、卒FIT後の東京電力の単価8.5円はほぼ半額です。ただし、電力会社によっては23円になるなど、FIT期間中より高い単価が設定されていることもあります。

卒FIT後に考えられる選択肢

卒FIT後の太陽光発電の使い道としては、下記の3つが考えられます。

それぞれメリットやデメリットがあるため、具体的に解説していきます。

同じ電力会社へ売電を続ける

卒FIT後は、FIT期間中に売電していた電力会社へそのまま売電し続けることが可能です。ただし、多くの場合はFIT制度適用期間中よりも買取単価が大きく下がるため、あまりおすすめではありません。

とはいえ、条件を満たせば一定期間買取価格が上がり、FIT期間中より高額になることもあります。その場合は、高単価になる期間中だけでも売電を継続するのが良いでしょう。

売電を継続する可能性がある場合は、今の電力会社の卒FIT後の買取単価を調べ、得があるか確認してみてください。

単価が高い会社へ売電先を切り替える

卒FITを迎えたら、今の電力会社との契約を取りやめ、単価が高い会社へ売電先を切り替えることも可能です。そうすれば、卒FITとなり売電価格が下がったとしても、大幅に損する可能性は低くなるでしょう。

できるだけ売電を続けたい場合は、今の電力会社を含めて複数社の卒FIT後の買取価格を調べ、比較してみてください。買取価格が高く、納得できる電力会社があれば、そこに切り替えましょう。

ただし、電力会社やプランによっては蓄電池の新規購入が必須となったり、適用期間が限定されていたりすることもあります。そのため、詳しい条件までしっかり確認した上で、切り替えるメリットがあるかどうかを考えるのがおすすめです。

なお、下記の記事では卒FIT後におすすめの売電先を紹介しています。卒FIT後でも高単価で売電できる電力会社も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

自家消費に切り替える

売電を続けるメリットをあまり感じられない場合は、自家消費に切り替えるのがおすすめです。自家消費に切り替える場合、当然売電収入を得られなくなりますが、その分電気代の削減ができます。

つまり、今まで通り売電を続けるよりも自家消費に切り替えた方がお得なのです。ただし、太陽光発電の電気を発電時間帯以外にも活用するには、蓄電池の導入が必要です。

とはいえ、蓄電池の導入費用を加味しても売電を続けるより高い経済効果が見込めるため、自家消費が最もおすすめと言えます。

卒FIT後は自家消費への切り替えがおすすめな3つの理由

卒FIT後に最もおすすめな太陽光発電の使い道は、自家消費への切り替えです。なぜなら、自家消費に切り替えることで下記のようなメリットを得られるからです。

電気代の削減を促進できる

卒FIT後に自家消費への切り替えがおすすめなのは、電気代の削減を促進できるためです。

太陽光発電と蓄電池を併用し、自家消費に切り替えると、今までよりもさらに大きな電気代の削減を実現できます。これは、蓄電池を併用することで、発電時間帯以外でも太陽光発電の電気を使えるようになるからです。

太陽光パネルの発電量が多く、蓄電池の容量も大きい場合は、1日の電気代をゼロ円に近づけることも可能になります。そうすると、売電収入を得るよりも大きな経済効果が期待できるため、自家消費がおすすめなのです。

非常時にも備えられる

自家消費のために蓄電池を導入すると、非常時にも役立ちます。というのも、蓄電池があることで太陽光発電の電気を常に溜めておくことができ、好きな時に使い回せるからです。

あらかじめ溜めておいた電気を停電時に放出することで、非常時でも普段通り電気を使いながら生活することが可能になります。ただし、蓄電池には全負荷型と特定負荷型があり、それぞれ停電時の電気の使い方が異なることには注意が必要です。

停電時でもすべての部屋で電気を使いたい方は全負荷型が、特定の部屋で電気が使用できれば良い方には特定負荷型がおすすめです。

高単価の売電価格は条件・期限付きの場合が多い

自家消費に切り替えた方が良いのは、高単価の売電価格が適用されているプランは条件や制限付きの場合が多いためです。たとえば「指定の商品の中から蓄電池を購入した場合に、1年間売電価格を20円まで引き上げる」などの条件があることが多いでしょう。

つまり、適用期間が満了すると通常の買取価格に戻ってしまうということです。この場合、長い目でみると得できるとは考えづらく、かえって損してしまう可能性もあります。

一時的に得するために売電を継続するのなら、自家消費に切り替え、継続的な効果を得る方がお得と言えるでしょう。

卒FIT後に切り替える場合に必要となる手続き

卒FIT後に売電先を切り替えたり、自家消費に切り替えたりする場合、下記の手続きが必要となります。

場合によって必要な手続きが異なるため、検討している手段に切り替える場合何が必要となるのか、しっかり確認しましょう。

売電先切り替えに伴う新しい電力会社との契約手続き

新しい売電先へ切り替える場合は、下記の手順で切り替え先の電力会社と契約手続きを行う必要があります。

切り替え先の電力会社への申し込みは、電話や公式HPのフォーム、メールなどで行えます。また、新しい売電先と契約する際には、解約時に違約金が掛からないかや契約条件の詳細を改めて聞いておくと安心です。

なお、FIT期間中に契約していた電力会社への解約申請は不要となります。

自家消費への切り替えに伴う蓄電池の導入手続き

蓄電池を導入して自家消費に切り替える場合は、蓄電池の契約や導入手続きを行う必要があります。希望の蓄電池を探して、目星がついたら購入し、業者へ設置工事を依頼しましょう。

希望の蓄電池が特にない場合やアドバイスを聞きながら検討したい場合は、初めから業者へ相談するのがおすすめです。また、業者によって取り扱っているメーカーや見積もり価格が異なるため、複数業者へ相談し、比較していくと良いでしょう。

卒FIT後の選択肢に迷った場合の対処法

卒FIT後にどの選択肢を取るか迷ったら、一度蓄電池業者へ相談してみるのがおすすめです。蓄電池業者なら、蓄電池を導入した方がメリットが大きそうかどうかをプロの目線で判断してくれます。

また、依頼すれば、蓄電池を導入した場合のシミュレーションを無料で提示してもらうことも可能です。ただし、シミュレーション内容は業者によって異なる可能性があるため、複数社から提示してもらうのが安心でしょう。

なお、相談する蓄電池業者の候補がまだない場合は、下記の記事で紹介しているおすすめの業者から選んでみてください。

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まとめ

太陽光発電を導入してから10年後になったら、そのまま売電を続けるのか、自家消費に切り替えるのかよく検討しましょう。特に売電を継続する必要がない場合は、自家消費に切り替えて経済効果を大きくしていくのがおすすめです。

また、売電先を変えたり自家消費に切り替えたりする場合は、手続きが必要となります。それぞれ必要な手続きが異なるため、事前に確認しておきましょう。

この記事を参考に、卒FIT後も得する選択肢を選んでみてください。