「太陽光発電は7割損って聞いたけど本当?」
「7割損するなら導入したくない…」
太陽光発電には、電気代の削減をはじめ、売電収入を得られるなど様々なメリットがあります。しかし、なかには「7割の人が損をする」という噂を聞き、事実がどうなのか気になっている方も多いでしょう。
高い金額を払って7割損するなら、導入したくないと思うのが普通です。結論から述べると、太陽光発電を導入することで7割損するという事実はありません。
ただし、ある一定の状況下では損する可能性があるというのが真実です。
そこで本記事では「太陽光発電は7割損」と言われる理由やその真偽、損をするケースを紹介します。さらに、損をせずに太陽光発電を導入する方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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「太陽光発電は7割損」は本当?
先述したように、太陽光発電を導入することで7割損するという事実はありません。ここでは「7割損」と言われ始めた理由を含めて、下記の2点を詳しく紹介します。
「7割損」は事実ではない
「太陽光発電は7割が損する」というのは、事実ではありません。そもそもこのように言われ始めたのは、環境省のデータや週刊誌の報道が原因です。
しかし、環境省が発表した該当のデータでは「太陽光発電を導入した家庭が7割損する」と断言している記載は見当たりません。週刊誌も同様です。
つまり、環境省のデータや週刊誌の報道を拡大解釈した人が「太陽光発電は7割損」と発言し、それが広まったのだと予測できます。そのため「太陽光発電は7割が損する」という内容は事実ではないと言えるのです。
損する可能性があるのは事実
「太陽光発電は7割損する」という根拠はないものの、実は導入したからといってすべての家庭が得するわけではありません。たとえば、想定よりも発電量を担保できず、初期費用の回収に時間が掛かってしまうケースなどがあります。
ただし、事前に対策を打ったり正しい知識を身に付けて運用したりすれば、導入後に損する可能性は大きく下げられます。そのため、本記事で紹介する損するケースや対処法を知り、導入後にしっかりと効果を実感していくことが賢明です。
太陽光発電で損するケース8選と体験談
ここからは、太陽光発電で損するケースを、8つにまとめて紹介します。
実際の相談事例や体験談を交えて、どのように損する可能性があるのかを解説していきます。
想定より発電量が少なかった場合
太陽光発電で損をするのは、想定より発電量が少なかった場合です。太陽光発電を導入する前には、導入した場合の発電量のシミュレーションを業者からもらうことができます。
そのシミュレーションの値が良かったため導入したものの、思ったより発電量を担保できないケースがあるのです。実際、国民生活センターには以下のような相談が寄せられています。
「売電で約2万円のローンが払える」といわれたので契約したが、多い月でも1万円程度しか売電収入が入らない。
出典:資源エネルギー庁
シミュレーション通りの発電量を担保できないことがあるのは、業者によって想定条件が異なるからです。そのため、それぞれの住宅に適した条件を細かく設定しているシミュレーション以外は、あまり信用しない方が良いでしょう。
導入費用が高額になってしまった場合
太陽光発電の導入費用が相場より高額な場合も、損をする可能性があります。なぜなら、導入費用が高額だと設備の寿命が来るまでに元が取れなくなることがあるからです。
実際に、初期費用が高い設備を導入してしまい、後悔したと感じている人もいます。
うちも太陽光発電と蓄電池で650万円ほどかかりました。 セールスマンの口車に乗って高い買い物をしたと後悔しています。(一部抜粋)
出典:X
太陽光発電の導入費用の大部分は、製品の価格と業者の工事費で決まります。そのため、それぞれの相場をしっかり知っておき、相場より明らかに高額な場合は契約しないことが重要です。
悪徳業者に依頼してしまった場合
太陽光発電業者の中には、詐欺をはたらく悪徳業者も存在します。悪徳業者と契約してしまうと下記のような事態がおき、損をする可能性が高いのです。
- 法外な金額を請求される
- 施工不良が起きやすく、後々高額な修理費が必要になる
実際に、国民生活センターには下記のような相談が寄せられています。
突然自宅を訪問した事業者から太陽光発電設備と家庭用蓄電池の勧誘を受けた。すぐに契約するつもりはなかったが、「安く契約できるのはあと2件」などと説明されて約300万円で契約してしまった。よく考えると高額のためクーリング・オフしたい。
出典:国民生活センター
初期費用が高すぎたりランニングコストが多すぎたりすると、元が取れず損する可能性が高まるため注意しましょう。
メンテナンスを行わなかった場合
太陽光発電の導入後は、定期的にメンテナンスを行わないと損をする可能性があります。というのも、メンテナンスを義務づけられている場合は、売電できなくなるなどの罰則を受ける可能性があるからです。
メンテナンスが義務づけられていなかったとしても、小さな不具合に気付かず放置した結果、大きな故障を招く可能性があります。
大きな故障になると高額な修理費が掛かったり、火事などのトラブルを引き起こしたりすることがあるのです。実際に、下記のような意見もあります。
太陽光発電パネルを定期的にメンテナンスしないと火事の原因になることもあるらしい。専門会社はかなり繁盛してるらしい。耐久年数20年はメンテナンスコストあってこそ。
出典:X
大きなトラブルに発展させないためにも、定期的なメンテナンスは行うようにしましょう。
災害で高額な修理費が必要になった場合
災害で高額な修理費が必要になった場合も、太陽光発電を導入して損する可能性があるケースの一つです。定期的にメンテナンスしていても、災害が起きて太陽光パネルが破損したり、周辺機器が故障したりする可能性があります。
実際に、下記のように災害で太陽光パネルが破損した経験を持つ人もいます。
太陽光発電パネルが災害で一部破損してしまった、壊れたパネルを入れ替えたいがパネルメーカーが倒産してパネルが手に入らない時、他社のパネルで代用出来るでしょうか。
出典:Yahoo!JAPAN知恵袋
破損や故障が起き、修理代や機器の交換代が高額になると、太陽光発電の導入費用を回収できなくなることがあるのです。とはいえ、加入している保証内容次第では、無償や安価で修理・交換してもらえる場合もあります。
保証が適用されれば大きな損をせずに済み、初期費用も問題なく回収できるでしょう。
近隣トラブルが発生した場合
太陽光パネルが原因でトラブルが発生し、損したと感じる場合もあるでしょう。そもそも太陽光パネルは角度や位置によって光が反射しやすくなり、近隣の家に反射光が射してしまう場合があります。
この反射光が原因で近隣トラブルに発展し、導入したことを後悔するケースがあるのです。実際に、下記のように近所トラブルになった事例を知っている人もいます。
太陽光発電は条件によっては発電効率が悪いし、光反射がご近所トラブルになったりもしてるよね。(一部抜粋)
出典:X
とはいえ、太陽光パネルの反射光が生まれにくい位置に設置すれば、このようなトラブルは起きづらくなります。そのため、業者と相談しながら適切に対処すれば損することはないでしょう。
想定ほど売電収入を得られなかった場合
売電収入目的で太陽光発電を導入し、想定ほど売電収入を得られなかった場合も、損をしたと感じる可能性があります。実は、発電した電気の買取単価は年々下降傾向にあり、それに応じて売電収入も下がりやすくなっているのです。
その事実を知らずに「売電収入で早期に初期費用を回収できるだろう」と考えていると「損した」と感じやすくなるかもしれません。損をしないためには直近の売電価格の情報を調べ、今後の推移まで予測しておくことが重要です。
適していない場所に設置してしまった場合
太陽光発電を適していない場所に設置してしまった場合も、損する可能性があります。なぜなら、適していない場所に設置すると発電量が担保できず、節電効果や売電収入を得られなくなるためです。
また、蓄電池を設置する際には、ある程度のスペースが必要になります。設置後に後悔しないためには、あらかじめ業者に設置場所を相談し、最適な位置を見極めてから設置することが重要です。
ただし、知識や経験が豊富な業者なら、設置の相談をした時点で最適な設置位置を提案してくれることがほとんどです。そのため、信頼できる業者に依頼すれば基本的に心配ないでしょう。
太陽光発電を導入して良かった体験談
ここまで太陽光発電を導入して損するケースを紹介しましたが、一方で「導入して良かった」という意見も多くあります。たとえば、下記のような意見です。
それにしても、まじで太陽光発電パネルをつけてよかった。2月も電気代めちゃ安かった。
出典:X
今日はほぼ買電なしでいけそう!
自分ちの太陽光パネルで発電した電気だけで生活できるなんて最高!
太陽光載せてよかったわ
出典:X
今日めっちゃ天気よかったな〜と思って太陽光発電見てみたら電気63%時給してた。冬でこれなら夏なんか電気代掛からん説ある
出典:X
太陽光発電は初期費用が高いものの、日々の電気代の節約額が大きいため、導入して良かったと感じる人が多い印象です。あらかじめ損するケースなどを知って備えておけば、上記の体験談のように「導入して良かった」と感じられるでしょう。
近年、電気代が高騰していることもあり、節電効果を期待できる太陽光発電は設置した方が良いと言えるでしょう。
太陽光発電を損せず導入する方法
太陽光発電は使い方や事前の準備次第で、損することも得することもあります。そのため、損せず導入したいなら、次の8つのポイントを押さえて設置を進めていきましょう。
製品を安価で購入する
太陽光発電を損せず導入したいなら、製品をできるだけ安価で購入し、初期費用を抑えましょう。初期費用を抑えられれば、導入コストの回収スピードを早められ、より確実に元を取ることができます。
製品を安く購入するには、下記のような方法がおすすめです。
- 性能が高すぎず、コスパの良い製品を見つける
- PPAモデルを利用する
PPAモデルとは、PPA事業者が法人や個人に対して太陽光発電を無償で設置し、運用も代行してくれるモデルのことです。初期費用やランニングコストが無料で費用負担がないため、少しでも得したい人は検討しましょう。
工事費を抑えられる業者を選ぶ
工事費を抑えられる業者に施工を依頼して初期費用を下げるのも、損をせず太陽光発電を導入する方法の一つです。工事費は業者によって異なり、次のような特徴がある業者は費用を抑えやすいと言えます。
- 自社施工をしていて外注費が不要
- 人件費や広告費にあまり費用を掛けていない
ただし「見積もりが安価な業者=安価で良質な施工を行ってくれる業者」とは限らないため、その点には注意が必要です。なぜなら、見積もりが安いのは必要な費用が含まれていないからであり、後から高額な請求を行う悪質な業者もいるからです。
そのため、必ず見積もりの内訳まで確認し、納得した上で依頼するようにしましょう。
シミュレーションの内訳を明確にする
太陽光発電の導入後に損しないためには、発電シミュレーションの内訳を明確にしておくことが重要です。なぜなら、業者によってシミュレーション条件が異なり、それに応じて算出結果も変わるためです。
実際の環境を細かく設定して算出している業者もいれば、一般的な設置状況を想定してシミュレーションしている業者もいます。実際の環境を細かく設定したシミュレーションを参考にしないと、想定より発電量を確保できない事態が起きやすくなるのです。
あらかじめ内訳を把握していれば、どこまで自宅に近い条件でシミュレーションしてくれていたかが分かるため安心です。結果の良し悪しに左右されず、現実的な条件で算出している業者の数値を参考にし、導入後に損をしないようにしましょう。
補助金を利用する
太陽光発電の導入後に損をしないためには、積極的に補助金を活用し、初期費用を抑えるのがおすすめです。初期費用を抑えれば、災害などの防げないトラブルが起きた場合でも元を取れる可能性が高まるため、その分損をしにくくなります。
ただし、補助金には要件があり、要件を満たしていないと利用できません。そのため、そもそもご自身が利用できるものがあるかを事前に確認しておくことが重要です。
太陽光発電の補助金一覧は下記の記事から確認できるので、利用できそうなものがないか確認してみてください。
蓄電池を併設する
蓄電池を併設すると、太陽光発電を導入した時に「損をした」と感じづらくなります。なぜなら、太陽光発電と蓄電池を併用すれば、発電した余剰電力を溜めて発電できない時間帯に使い回すことができるからです。
その結果、さらに電気代の削減が促進され、大きな経済効果が期待できます。具体的には、太陽光発電のみを利用したときよりも蓄電池と併用したときの方が、コストの回収速度を3年も早められるのです。
さらに、太陽光発電と蓄電池の補助金をうまく組み合わせると、300万円以上もの補助金を受け取ることもできます。そのため、少しでも得をしたい方は蓄電池を一緒に導入しましょう。
定期的にメンテナンスを行う
太陽光発電の導入で損をしないためには、定期的にメンテナンスを行うことが重要です。定期的にメンテナンスすると小さな不具合に気づきやすく、早い時点で対処できるため、ランニングコストを抑えやすいのです。
もちろん、メンテナンスにも費用は掛かりますが、数年に一度数万円かかる程度で済みます。修理費や機器の交換費と比較するとかなり安価なため、メンテナンスを行った方がお得なのです。
また、自分でできる日常点検も行っておくと、よりトラブルを防ぎやすく安心でしょう。メンテナンスや日常的にできる点検についてさらに詳しく知りたい方は、次の記事を参考にしてみてください。
売電価格の状況を把握しておく
売電価格の状況を把握しておくことも、太陽光発電の導入後に損をしない方法の一つです。直近、売電価格は下降傾向にあり、このまま下がっていく可能性が高いと考えられます。
この現状を知らずに売電収入を維持できると考えていると、想定していたほど収入が得られず「損をした」と感じてしまうでしょう。次の記事で直近の売電価格の推移を紹介しているので、売電収入を得ようと考えている方はぜひ参考にしてください。
卒FIT後は自家消費に切り替える
卒FIT後に売電から自家消費に切り替えると、太陽光発電を導入しても損をせずに済む可能性が高まります。そもそも卒FITとは、国が決めた価格で電気を買い取ってもらえる「FIT制度」の適用期間が満了した状態のことです。
卒FITになると、国が定めた固定価格ではなく、各電力会社が定めた自由価格で買い取ってもらうことになります。その自由価格の相場はFIT制度時と比較して半額程度とかなり低く、その分売電収入も大きく下がることになるのです。
そのため、卒FIT後は売電をやめ、蓄電池を導入して自家消費に使い回した方が高い経済効果を得られます。損をしたくないなら自家消費に切り替え、さらなる電気代の削減を行いましょう。
なお、FIT制度や卒FITについてさらに詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。
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項目 | 詳細 |
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まとめ
本記事では「太陽光発電は7割損」と言われる理由やその真偽、損をするケースを紹介しました。「太陽光発電は7割損する」という言葉は事実ではないものの、使い方次第で損をする可能性があります。
たとえば、導入費用が過度に高額となったりメンテナンスを行わなかったりすると、損をする可能性が高まります。そのため、損をするケースをよく理解しておき、事前に対策を打つことが重要です。
この記事を参考に太陽光発電の初期費用を抑える方法などを知り、後悔のない導入を目指してみてください。