蓄電池の設置で得られる3つの効果!費用対効果を高める方法も紹介

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「蓄電池を導入するとどのような効果が期待できるの?」

「蓄電池の費用対効果を高める方法は?」

蓄電池の導入を検討しているものの、実際に効果があるのか、費用対効果はどうなのか不安に感じている方も多いでしょう。費用対効果を期待して蓄電池を設置したものの効果を得られないと、高い初期費用を支払ったことを後悔してしまうかもしれません。

蓄電池の導入を後悔しないためには、あらかじめ得られる効果や費用対効果を高める方法を知っておくことが重要です。

そこで本記事では、蓄電池を導入した場合に得られる効果や、状況別の費用対効果のシミュレーションを紹介します。さらに、費用対効果を高める方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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目次

蓄電池の導入で期待できる効果

蓄電池を導入すると、主に下記のような嬉しい効果が期待できます。

それぞれ具体的にどのような仕組みで効果が得られるのか、見ていきましょう。また、そのほかにも様々なメリットがあるため、気になる方は下記の記事も参考にしてください。

電気代を減らせる

蓄電池を導入すると、日々の電気代を減らす効果が期待できます。なぜなら、蓄電池があれば電気代が安い時間帯の電気をあらかじめ溜めておき、電気代が高い時間帯に使い回せるからです。

また、蓄電池によっては電気消費量のピーク帯に合わせて放電し、基本料金を抑えてくれる運転モードもあります。これらをうまく利用すれば電気代を安く抑えられ、日々の固定費を削減できるのです。

完全自家消費で電気代をゼロにできる

蓄電池と太陽光発電と併用すると、完全自家消費を実現し、電気代をゼロにすることも可能です。完全自家消費とは、太陽光パネルの電気のみで1日の電気代を完全に賄うことです。

太陽光パネルで発電した余剰電力を蓄電池に溜めておき、発電できない時間帯に使い回すことで実現できます。完全自家消費が実現できれば、蓄電池などの初期費用の早期回収にもつながり、コスト回収後は電気代なしで過ごすことも可能です。

このように、蓄電池を導入して他の設備と併用すれば大きな効果が生まれます。

停電時に電気を使える

停電時に電気を使えることも、蓄電池の導入で期待できる効果です。蓄電池に溜めた電気は、災害などで停電したときにも使うことができます。

そのため、停電時も安心して過ごしたい方にとっては、蓄電池の導入によって大きな効果を得られると言えるでしょう。ただし、蓄電池の型によって停電時の対応が異なることに注意が必要です。

蓄電池には、停電時に全部屋に電気を供給する「全負荷型」と、特定の部屋や家電にのみ電気を配る「特定負荷型」があります。ご自身の目的に合わせて、適切な製品を選びましょう。

蓄電池を導入した場合の費用対効果のシミュレーション

ここからは、蓄電池を導入した場合に得られる費用対効果のシミュレーションを見ていきましょう。今回は、下記の4つのパターンに分けてシミュレーションしていきます。

それぞれのパターンで得られる費用対効果が大きく変わるため、違いを比較してみてください。

蓄電池単体の場合

まずは、下記の条件で蓄電池を単体で導入した場合を想定し、シミュレーションしていきます。

シミュレーション条件
  • 月間の消費電気量:330kWh
  • 年間の消費電気量:3,950kWh
  • 夜料金がお得になる東京電力の「夜トク8」に契約中
  • 蓄電池単体で設置

なお、消費電気量については、環境省が発表している一世帯あたりの年間電気消費量の全国平均値を参考としています。また、2025年5月時点の「夜トク8」の電力量料金は、下記の通りです。

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時間帯1kWhあたりの電力量料金
午前7時〜午後11時42.60円
午後11時〜翌午前7時31.64円

蓄電池単体での導入の場合は、電気代が安い時間帯に蓄電し、電気代が高い時間帯に使い回す方法が最もお得です。そのため、今回は電力量料金が安い午後11時〜翌午前7時の時間帯に、1日で使う電気をすべて溜める想定で算出します。

夜トク8の夜料金31.64円/kWh×年間の消費電気量3,950kWh=年間の電力量料金124,978円

算出した結果、蓄電池を単体で導入した場合の年間の電力量料金は124,978円となりました。この結果を蓄電池なしで生活した場合の年間の電力量料金と比較してみましょう。

蓄電池がない場合、東京電力の「スタンダードプランS」の料金が比較的安価になるため、このプランを契約した想定で算出します。なお「スタンダードプランS」の電気量料金は、以下の通りです。

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時間帯1kWhあたりの電力量料金
月間の電力量料金が0~120kWhまで29.80円
月間の電力量料金が121kWh〜300kWhまで36.40円
月間の電力量料金が301kWh〜40.49円

東京電力の「スタンダードプランS」で月間330kWhを消費した場合、月間の電力量料金は以下の通りになります。

120kWh×29.80円/kWh+(300kWh-121kWh)×36.40円/kWh+30kWh×40.49円/kWh=月間の電力量料金11,307円

これを年間に換算すると、135,684円です。つまり、蓄電池単体を導入した場合と蓄電池なしの場合を比較すると、蓄電池単体を導入した方が年間の電力量料金が1万円安くなるのです。

とはいえ、年間1万円の削減のため、それほど費用対効果のインパクトは大きくないと言えるでしょう。

オール電化と併用する場合

続いて、オール電化と蓄電池を併用した場合のシミュレーションです。今回は、下記の条件でシミュレーションを行います。

シミュレーション条件
  • 年間消費電気量:6,000~8,000kWh
  • 東京電力の「スマートライフS」に契約中
  • オール電化住宅
  • 蓄電池単体で設置

なお「スマートライフS」の電力量料金は、以下の通りです。

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時間帯1kWhあたりの電力量料金
午前6時〜翌午前1時35.76円
午前1時〜午前6時27.86円

最もお得な電気代になるよう、1日で消費する電気量をすべて午前1時〜午前6時に蓄電した場合、下記の計算となります。

スマートライフSの夜料金27.86円/kWh×年間消費電力量6,000~8,000kWh=年間の電力量料金167,160~222,880円

算出した結果、蓄電池とオール電化を併用した場合の年間の電力量料金は167,160〜222,880円となりました。この結果を、蓄電池なしでオール電化住宅で生活した場合の年間の電力量料金と比較してみましょう。

今回は、午前6時〜翌午前1時までに電気量をすべて消費した場合の電気量料金を算出し、比較します。

スマートライフSの日中料金35.76円/kWh×年間消費電力量6,000~8,000kWh=年間の電力量料金214,560~286,080円

蓄電池なしの場合に比べると、蓄電池を導入した方が年間で5〜6万円ほどお得になる計算です。さらに、非オール電化住宅に蓄電池を単体で導入した場合と比較すると、経済効果が約5〜6倍になります。

つまり、蓄電池単体の導入であってもオール電化住宅への設置なら、十分な費用対効果を得られるということです。

太陽光発電と併用する場合

今度は、太陽光発電と蓄電池を併用する場合のシミュレーションを、下記条件で行います。

シミュレーション条件
  • 年間の消費電気量:3,950kWh
  • 東京電力の「夜トク8」に契約中
  • 太陽光発電と蓄電池を設置
  • 太陽光発電のみの電力自給率は3割
  • 太陽光発電と蓄電池を併用した場合の電力自給率は6割

上記の電力自給率は、Panasonicの「住宅用太陽光発電システム・V2H蓄電システム」を参考にしています。今回のシミュレーションでは可能な限り太陽光発電の電気を使い、賄いきれない分は電力会社から買電する想定です。

また、買電する場合は電気代が安い午後11時〜翌午前7時に蓄電し、必要な時間帯に使い回します。この場合、年間の電力量料金は下記の通りです。

太陽光発電等で賄えなかった年間電気量(全体の4割)1,580kWh×夜トク8の夜料金31.64円/kWh=年間の電力量料金49,992円

太陽光発電と蓄電池を併用して全体の6割の電気量を賄った場合、年間の電気量料金は49,991円でした。これを太陽光発電のみで発電した場合と比較します。

太陽光発電のみで全体の3割の電気量を賄った場合、年間の電気量料金は下記の通りです。

太陽光発電等で賄えなかった電気量2,765kWh(全体の7割)×夜トク8の夜料金31.64円/kWh=年間の電力量料金87,485円

蓄電池を併用した場合は、年間約4万円も電気代を削減できることになります。もし太陽光パネルの発電量が多く、1日の電気量をすべて自家発電で賄える場合は年間の電気代が0円となります。

この場合、電気代の基本料金にプラスして年間の電気量料金が約9万円お得になり、かなり費用対効果が高くなるのです。そのため、費用対効果を高めたいなら、太陽光発電と蓄電池を積極的に併用するのが良いでしょう。

太陽光発電・オール電化と併用する場合

最後に、太陽光発電とオール電化、蓄電池を併用する場合のシミュレーションです。

シミュレーション条件
  • 年間の消費電気量:6,000~8,000kWh
  • 東京電力のスマートライフSに契約中
  • オール電化住宅
  • 太陽光発電と蓄電池を設置
  • 太陽光発電と蓄電池を併用した場合の電力自給率は6割

なお、原則太陽光パネルで発電した電気で1日の電気量を賄い、不足した分は電力会社から買電します。その際「スマートライフプランS」で最もお得な午前1時〜午前6時に不足分の電気をすべて蓄電し、使い回す想定です。

この場合、年間の電力量料金は下記の通りです。

太陽光発電等で賄えなかった電気量2,400~3,200kWh(全体の4割)×スマートライフSの夜料金27.86円/kWh=年間の電力量料金66,864~89,152円

続いて、蓄電池なしでオール電化住宅の電気量の3割を太陽光発電で賄い、残りを電力会社から買電した場合の電力量料金を算出します。

太陽光発電等で賄えなかった電気量4,200~5,600kWh(全体の7割)×スマートライフSの日中料金35.76円/kWh=年間の電力量料金150,192~200,256円

上記を比較すると、蓄電池がある場合の方が年間9〜11万円もお得になる計算です。また、すべての電気を自家発電で賄えた場合は年間0円となるため、電気の基本料金に加えて約15〜20万円もの経済効果を得られます。

これまでのシミュレーションの中で、最もお得です。そのため、費用対効果を最大限に得たいならオール電化住宅にし、太陽光発電と蓄電池を併設するのがおすすめです。

蓄電池の経済効果で初期費用は何年で回収できる?

三菱総合研究所によると、2023年度の家庭用蓄電池の費用相場は11.1万円/kWhが相場です。これを一般的な家庭用の蓄電容量で計算すると、5kWhで55.5万円、8kWhで88.8万円となります。

ここでは5kWhの蓄電池を導入したと仮定し、それぞれの住宅の状況別に何年でコストが回収できるかを紹介します。

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設置状況初期費用を回収するまでの期間
蓄電池単体で導入した場合56年
オール電化住宅に蓄電池を導入した場合10~12年
陽光発電と蓄電池を併用した場合(自給率60%)14年
太陽光発電・オール電化・蓄電池を併用した場合(自給率60%)5~6年

上記の表から分かるように、最も早く蓄電池のコストを回収できるのは太陽光発電・オール電化・蓄電池を併用した場合です。完全自家消費で電気代がゼロになる場合は、さらに大きなインパクトとなり、費用回収速度が上がります。

蓄電池単体の導入はコスト回収までかなり長い時間がかかるため、経済効果目的で導入するのはあまりおすすめしません。ただし、あくまでも停電対策目的であり費用対効果は求めていないという方は、導入した方が良いでしょう。

費用対効果を得られる蓄電池の使い方

蓄電池を導入して費用対効果を得たい方は、下記のような使い方を心掛けましょう。

それぞれなぜ費用対効果を得られるのかや、具体的な使い方を解説していきます。

電気代が安い時間帯の電気を活用する

蓄電池を単体で導入し、費用対効果を得たいなら、電気代の安い時間帯の電気を活用するのがおすすめです。電気代が高い時間帯に蓄電してもお得にはならず、停電時に使える電気が溜まるのみです。

そのため、電気代が安い時間帯を見極めて蓄電し、電気代が高い時間帯に使い回すようにしましょう。電気代が安くなるのは、ピーク帯を避けた時間や、契約しているプランの料金が安くなる時間帯などです。

ご自身の契約プランを確認したり、見直して電気を有効活用しましょう。

太陽光発電やオール電化と一緒に使う

蓄電池の費用対効果をできるだけ得たいなら、太陽光発電やオール電化と一緒に使うのがおすすめです。なぜなら、他の省エネ設備と併用するほど蓄電池の費用対効果は高くなる性質があるからです。

たとえば、太陽光発電と蓄電池を併用すれば、無料で使い回せる電気量が増えます。うまく完全自家消費が実現できれば、電気代をゼロにすることも可能です。

また、オール電化住宅の場合はそもそもの電気代が高くなりやすく、その分費用対効果のインパクトが大きくなります。このように嬉しい効果が多くあるため、蓄電池の導入を考えているなら他の設備も一緒に導入できないか検討してみましょう。

蓄電池の費用対効果を高める方法

蓄電池の費用対効果を高めたいなら、下記の方法がおすすめです。

どの方法も素人の方でも簡単にできる方法なので、気軽にできそうなものから取り組んでみましょう。

補助金を活用する

蓄電池の費用対効果を高めたいなら、補助金の活用がおすすめです。補助金を使って蓄電池の初期費用を抑えれば抑えるほどコストの早期回収が実現でき、お得に使用し続けられます。

とはいえ、蓄電池を単体で導入する場合は1台につき5万円程度の補助となるため、それほど大きな効果は得られません。しかし、太陽光発電と一緒に導入すれば話は別です。

太陽光発電と導入すれば300万円以上もの補助額になるケースがあり、大きなインパクトを得られます。実際に、トベシンエナジーでは太陽光発電と蓄電池を一緒に導入したことで、306万円の補助金を得られた事例があります。

300万円以上もの補助が出れば初期費用を大きく回収できるため、可能であれば太陽光発電と一緒に導入するのが良いでしょう。なお、補助金の申請に不安があったり、より確実に受給したかったりする場合は、業者に申請代行を依頼するのがおすすめです。

特に補助金の成功率が高い業者なら、高確率で受給できるでしょう。また、蓄電池の補助金についてより詳しく知りたい方は、次の記事をご覧ください。

コスパの良いメーカーを選ぶ

コスパの良いメーカーを選ぶのも、蓄電池の費用対効果を高める方法の一つです。蓄電池は、容量や性能、メーカーなどによって購入費用が大きく異なります。

そのため、できるだけ安く購入して初期費用の早期回収を目指したいなら、コスパの良いメーカーを選ぶのがおすすめです。ただし、価格の安さにばかり注目してしまうと性能が落ちる可能性があります。

希望の性能が備わっているか確認した上で、コスパの良い製品かどうかを確認しましょう。まだ欲しいメーカーが決まっていなかったり製品の目途がついていなかったりする場合は、下記の記事を参考にしてください。

安価な業者を利用する

蓄電池の費用対効果を高めるには、安価な業者を利用する方法も有効です。蓄電池の導入に掛かる費用には、業者による設置工事費なども含まれています。

そのため、より初期費用を抑えて経済効果を感じたいなら、安価な業者を選んで設置工事費などを削減することが重要です。特に自社施工を行っている業者は、外注費用が掛からない分安く済ませやすい傾向にあります。

自社施工かどうかは公式HPに記載があるため、よく確認しておきましょう。ただし、安価で依頼できる業者は必ずしも見積もり金額が破格なわけではありません。

明らかに相場より低すぎる見積もりを提示された場合は、見積もりに必要な項目が含まれていない可能性があります。この場合、依頼後に追加料金を請求されて最終的に高額になるケースがあるため、見積もりの内訳は必ず確認しておきましょう。

なお、蓄電池のおすすめ業者については下記の記事で紹介しています。希望の業者が特に決まっていない場合は、ぜひ参考にしてみてください。

蓄電池の効果を感じられるか不安な場合の対処法

蓄電池にどのような効果があるか分かっても、実際に導入したときに実感できるか不安な方もいるでしょう。そんなときは、複数の業者からシミュレーションをもらい、ご自身の場合どの程度の効果を得られそうか確認しておくのがおすすめです。

シミュレーションを取ることで、相場ではなくご自身の家の場合どの程度節約できるかが分かります。なお、シミュレーションは業者によって算出する項目が異なる場合があります。

そのため、できるだけ複数社に依頼して平均値を見極めることが重要です。効果が高そうなシミュレーションばかりを鵜呑みにせず、第三者の意見を交えながら慎重に導入を検討していきましょう。

後悔なく蓄電池を導入したいならトベシンエナジーへ!

トベシンエナジー
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項目詳細
会社名FCR株式会社
本社住所〒145-0064 東京都大田区上池台5丁目38-1
対応エリア東京・千葉・埼玉・神奈川・茨城
提供サービス太陽光、蓄電池、リフォーム
公式サイトURLhttps://tobeshin-energy.com/

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補助金成功率が94.2%と業界でも高い水準を誇っており、300万円超えの補助金実績もあります。また、保証期間も20年間と業界トップクラスの内容であり、アフターサービスも充実度が高いことが強みです。

Googleの口コミ評価は★4.7と高く、様々なお客様から厚い信頼を寄せていただいています。関東圏内で太陽光発電や蓄電池の設置をご検討中なら、ぜひトベシンエナジーにおまかせください。

まとめ

蓄電池を導入すると電気代を削減できたり、停電時に電気を使えたりする効果があります。蓄電池単体でもこの効果は実感できますが、太陽光発電などの他の設備と併用するとさらに大きな費用対効果が期待できます。

状況によって得られる効果が変わるため、ご自身の場合どのように導入すれば希望を叶えられるか確認しておきましょう。また、導入に不安がある場合は、念のため業者からシミュレーションをもらっておくことがおすすめです。

この記事を参考に蓄電池で得られる効果を知り、ぜひ日常に役立ててみてください。

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